手堅く10年で10倍を目指す　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『株式投資の基礎知識』

「株価キャッシュフロー倍率：PCFR　（1）」の続きです。

キャッシュフローを求めるのになぜ減価償却費を加えるかですが、

キャッシュフロー ＝ 内部留保 + 減価償却費

まず、減価償却費についてカンタンに説明いたします。

減価償却費とは、
工場や機械類、店舗、器材などに
投資したものは、
税務上その購入金額を
取得した年の経費として
一括して計上することはできません。

その資産（工場や機械類、店舗、器材）が、
使用できる期間に応じて、
経費として認められる金額を
減価償却費として
毎年、計上していくのです。

ようするに、購入した年に
代金は支払われていますから
その後の年は、
実際に現金が出て行くわけではなく
帳簿上の費用でしかないのです。

では、なぜ減価償却費を加えるかですが、

売上総利益を計算するときに
売上高から、
売上原価の経費として
減価償却費
を差し引いて計算します。

下表�@の欄

売上原価（減価償却費など）

の部分がそれです。

損益計算書

勘定科目 （百万） 売上高 2000 収入合計 2000 売上原価（減価償却費など） 1200 売上総利益（粗利益） 800 販売費及び一般管理費合計 300 営業利益 500 営業外収益 60 営業外費用 100 経常利益 460 特別利益 20 特別損失 40 税引前利益 440 法人税等 176 税引後利益（当期純利益） 264 �@ �A �B �C �D

�@売上総利益 ＝ 売上高 - 売上原価（減価償却費など）

となります。

しかし、減価償却費は
実際に現金が出て行くわけではなく
帳簿上の費用でしかありません。
この分のお金は企業の手元に
残っているわけです。
そこでキャッシュフローとして
足し戻すのです。

少し複雑ですが、
整理すると次のようになります。

工場や機械類、 店舗、器材などに 投資		購入した年に 代金は支払い済み ↓ 税務上 経費として 一括計上できない
使用できる期間に応じて、 経費として認められる金額を 減価償却費として 毎年、計上していく
売上高から経費として減価償却費を差し引く 　�@売上総利益 ＝ 売上高 - 売上原価（減価償却費など）
減価償却費は、 帳簿上の費用でしかなく、 この分のお金は 企業の手元に 残っている
そこで、減価償却費を足し戻す 　キャッシュフロー ＝ 内部留保 + 減価償却費

このようにキャッシュフローとは
内部留保と減価償却費を合計したものなのです。

これで、１株当たりキャッシュフローの
「キャッシュフロー」についてお分かりいただけたでしょうか。

次回は、
１株当たりキャッシュフロー
そして本題である
株価キャッシュフロー倍率について
説明いたしますね。