手堅く10年で10倍を目指す　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　『株式投資の基礎知識』

「株価キャッシュフロー倍率：PCFR　（3）」の続きです。

設備投資に力を入れている
企業ほど減価償却費が多くなり
当期純利益は少なくなります。

例をあげてみましょう。

まず、設備投資に積極的なＡ社です。

Ａ社 　売上高 ＝ 2000 　売上原価 　減価償却費 ＝ 400 　その他経費 ＝ 800 　売上原価合計 ＝ 1200

　　　　　　　　　

Ａ社　　損益計算書

損益計算書

勘定科目 （百万） 売上高 2000 収入合計 2000 売上原価(減価償却費分 400) 1200 売上総利益（粗利益） 800 販売費及び一般管理費合計 300 営業利益 500 営業外収益 60 営業外費用 100 経常利益 460 特別利益 20 特別損失 40 税引前利益 440 法人税等 176 税引後利益（当期純利益） 264 �@ �A �B �C �D

Ａ社の�D税引後利益（当期純利益） ＝ 264
となります。

次に、売上高は同じですが
利益を設備投資に使わず内部留保しているB社です。

B社 　売上高 ＝ 2000 　売上原価 　減価償却費 ＝ 0 　その他経費 ＝ 800 　売上原価合計 ＝ 800

　　　　　　　　　

損益計算書

勘定科目 （百万） 売上高 2000 収入合計 2000 売上原価(減価償却費分 0) 800 売上総利益（粗利益） 1200 販売費及び一般管理費合計 300 営業利益 900 営業外収益 60 営業外費用 100 経常利益 860 特別利益 20 特別損失 40 税引前利益 840 法人税等 336 税引後利益（当期純利益） 504 �@ �A �B �C �D

B社の�D税引後利益（当期純利益） ＝ 504
となります。

整理しますと、

設備投資に積極的なＡ社 　税引後利益（当期純利益） ＝ 264 　利益を設備投資に使わず内部留保しているB社 　税引後利益（当期純利益） ＝ 504

このように、
設備投資に力を入れている
企業ほど減価償却費が多くなり
当期純利益は少なくなりますから、
当然、1株当たり利益も少なくなり
株価収益率（PER）も違ってきます。

もしも現時点でＡ社、B社が
業種や売上高が似ていて
同じような規模で
同じような株価だとします。

そうしますと、

Ａ社 　　1株当たり利益 ＝ 30円 　　株価 ＝ 500円 　だとすると、 　　500円 ÷ 30円 ＝ 16倍 　　株価収益率（PER） ＝ 16倍

Ａ社の株価収益率（PER） ＝ 16倍になります。

次にB社です。

B社 　　1株当たり利益 ＝ 57円 　　株価 ＝ 500円 　だとすると、 　　500円 ÷ 57円 ＝ 8.7倍 　　株価収益率（PER） ＝ 8.7倍

B社の株価収益率（PER） ＝ 8.7倍
となります。

この例のように
当期純利益が少ないと、株価収益率（PER）が高くなり
株価が利益に比べて割高となり。

当期純利益が多いと、株価収益率（PER）が低くなり
株価が利益に比べて割安となってしまいます。

したがって、業種や売上高が同じような場合
設備投資に積極的な企業と、
利益を設備投資に使わず内部留保している
企業を比べると、設備投資に力を入れている
企業は減価償却費が多くなるので当期純利益が
少なくなりPERが高くなり割高になってしまうのです。

しかし、設備投資に力を入れると短期的には、
利益を圧迫する要因になるかもしれませんが、
長期的には企業の将来的な利益確保につながります。

そのような設備投資戦略を重視した企業の
真の評価をしようという指標が
株価キャッシュフロー倍率（PCFR）
になります。

次回は、
株価キャッシュフロー倍率（PCFR）
についてお伝えいたします。