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カンタンにわかる財務指標配当性向(はいとうせいこう) (2)
「配当性向(はいとうせいこう) (1)」の続きです。
「配当性向(はいとうせいこう)」についての、
例をあげてみましょう。
| A社 1株当たり配当額=38円 1株当たり当期利益=204円 だとすると、 38円 ÷ 204円 = 18.6% 配当性向 = 18.6% |
この場合の配当性向は18.6%になります。
一方、A社より配当額が多いと、
| B社 1株当たり配当額=52円 1株当たり当期利益=204円 だとすると、 52円 ÷ 204円 = 25.4% 配当性向 = 25.4% |
この場合の配当性向は25.4%になります。
この例のように1株当たり当期利益が同じでも、
1株当たり配当額が多くなると、
配当性向は高くなります。
しかし、この指標である配当性向は、
高いほうが良いとは言えません。
当期利益のうち配当金として
どのくらい支払われているかを表したものであって、
当期利益の残りの部分は内部留保になります。
したがって配当性向が低いということは、
内部留保率が高いというこになります。
内部留保された利益は高収益な自社の事業拡大にあてたり、
新しい優良企業の買収費用に振り向けることになります。
このように利益を再投資することで、
今迄の利益に、プラスする利益が新たに加わることになり、
さらに、利益が増えることになります。
また、自社株の買戻しにも利益は使われます。
このように利益の再投資や
自社株の買戻しによって企業価値が高まれば、
市場が企業価値の増大を評価し、
株価の上昇要因になります。
利益の配分についての説明は
こちらをご覧下さい。